仮想通貨取引所ハッキング被害まとめ

2017年は仮想通貨元年と言われるほど、仮想通貨が大いに盛り上がった年でもありました。

雑誌やテレビなどのメディアでも数多くの特集が組まれたり、近しい人達からも“仮想通貨”というワードが聞こえてくるようになったのではないでしょうか。

”仮想通貨“の知名度が上がるにつれて、もちろんその取引量も爆発的に増えました。

次々と仮想通貨取引所が設立され、ICOでの資金調達も盛んに行われるようになった一方、それに比例して“ハッキング被害(クラッキング)”という盗難被害も頻発しています。

仮想通貨は電子データであるため、インターネットに接続された状態では、100%の安全を保障する事は不可能です。

私たちが普段使っている“硬貨”や“紙幣”よりも、格段に容易く盗む事が出来るのです。

それを証明するように、世界中の仮想通貨取引所が標的となり、莫大な資金の盗難被害が後を絶ちません。

にゃんこ

にゃんこ
仮想通貨のハッキングが話題に良くでるけど、自分達で対策できることってあるのかにゃん。
ビット先生

ビット先生
ハッキングに備えて、自分の身は自分で守ることが重要だぞぃ。本記事で一緒に確認して行こうぞぃ。

これまでのハッキング被害総額

  • 2017年の被害総額:約280億円
  • 2018年の被害総額(上半期まで):800億円以上

大きなハッキング被害(クラッキング)としては、2011年のマウントゴックス(Mt.Gox)事件が有名ですね。

それから7年が絶ち、仮想通貨の世界取引量は比べ物にならないほど増え、仮想通貨という知名度も広がりを見せています。

2017年に爆発的に取引量の増えた仮想通貨は、仮想通貨取引所を通して多額の資産が移動するようになりました。

悪意あるハッカー(クラッカー)は、世界中の資産が取引される仮想通貨取引所をターゲットにして、あらゆる手段で仮想通貨の盗難に成功しています。

2017年のハッキング被害総額(クラッキングによる盗難総額)は、約280億円とも言われており、仮想通貨が世界に市場を拡大すると共に、被害総額は膨れ上がっています。

2018年に入り、その被害は更に拡大し、仮想通貨取引所が数十億円から数百億円という莫大な被害を受けているのです。

日本の大手仮想通貨取引所であるコインチェックのハッキング被害額は550億円にも上り、世界に知れ渡るほどの大きな被害となりました。

また、ICOでの資金調達が増える事で、仮想通貨取引所にとどまらず、個人投資家を狙った仮想通貨の盗難も爆発的に増えており、2018年上半期だけでも800億円を超える被害が出ているのです。

ハッキング被害(時系列)

大きな被害を出した、これまでのハッキング被害を時系列で紹介します。

※特定の仮想通貨(コイン)の被害については、その仮想通貨(コイン)自体が危険であるという意味ではありませんので誤解しない事が大切です。

  • 2011年:仮想通貨取引所「Mt.Gox(マウントゴックス)」
  • 2012年:仮想通貨取引所「BitFloor(ビットフロア)」
  • 2014年:仮想通貨取引所「Canadian Bitcoins(カナディアンビットコイン)」、仮想通貨取引所「Poloniex(ポロニエックス)」
  • 2015年:仮想通貨取引所「Bitstamp(ビットスタンプ)」、仮想通貨取引所「Bter.com(ビータードットコム)」
  • 2016年:プロジェクト「The Dao」、仮想通貨取引所「Bitfinex(ビットフィネックス)」
  • 2017年:ICO「CoinDash(コインダッシュ)」
  • 2018年:仮想通貨取引所「Coincheck(コインチェック)」、仮想通貨取引所「Bitgrail Srl」、仮想通貨取引所「Binance(バイナンス)」、ウォレット「MyEtherWallet(マイイーサウォレット)」、ブロックチェーン「MONA(モナコイン)」、ブロックチェーンへの51%攻撃「BTG(ビットコインGOLD)」、Android版ウォレット「HB Wallet」

など。

ざっと調べただけでも、これだけの被害が出ているのです。

特に2017年から2018年にかけてのハッキング被害(クラッキング)が増えている事が分かりますね。

にゃんこ

にゃんこ
こんなにハッキング被害が増えているなんて・・・。

また、仮想通貨取引所に限らず、オンラインウォレットやブロックチェーン自体への攻撃が増えている事からも、いかに“インターネットに繋がった状態が危険”を孕んでいるかが伺えます。

今はブロックチェーンの黎明期でもあり、今後様々な手法でセキュリティの改善やリスク回避方法が備わっていきますが、常にリスクに晒されている事を理解しておかなければなりません。

ビット先生

ビット先生
ハッキングを受けてから泣くのでは遅いぞぃ。

ハッキングの手口

ハッキング(クラッキング)の手口にも様々あり、攻撃対象となる“モノ”によって多種多様です。

仮想通貨取引所を狙った攻撃は主に、セキュリティの甘さを突いた攻撃が主です。

仮想通貨は電子データですので、完全に保護する場合はオフラインで管理する(インターネット接続の無い場所に保管する)必要があります。

私たちが普段使う銀行の店舗に、銀行の全財産が置いてある状態がオンラインならば、店舗とは別の金庫にしっかりと保管してあるのがオフラインです。

しかし、投資家たちが取引を行う仮想通貨取引所では、全ての仮想通貨をオフラインで管理すると、取引に遅延が発生するというデメリットもあるため、オンライン管理とオフライン管理のさじ加減が非常に難しいのも事実です。

銀行の店舗に1円も現金が存在しなかったら、銀行に行ってもお金を下す事が出来ないのと同じです。

仮想通貨取引所では、主に以下のようなセキュリティの脆弱性に気をつけなければなりません。

  • ウォレットの管理方法(コールドウォレットでの管理など)
  • 2段階認証のサポート
  • 仮想通貨取引所を運営する従業員の高いセキュリティ意識

仮想通貨取引所に対する攻撃手口については、セキュリティを潜り抜けるような手口が主ですが、個人投資家を対象とした攻撃は主に”詐欺行為“のような姑息な手段が使われます。

例えば、偽のメールでアカウントとパスワードを聞き出したり、公式サイトを真似たサイトにログインパスワードを入力させる事で情報を抜き取る方法です。

また、公式と偽ったメールに振込アドレスを掲載したり、インターネットに繋がった個人のパソコンをハッキングする事で情報を奪い取ります。

ネット販売されているハードウォレットについても注意が必要です。

公式サイト以外のハードウォレット購入では、ハードウォレット自体に情報を抜き取る仕掛けが施され、設定が終わると同時に、全財産を抜き取られてしまう事件も多発しているのです。

一度漏れた情報はすぐに悪用され、全資産を失ってしまったという事件も後を絶ちませんので、以下のような手口に注意をしましょう。

  • フィッシング(公式を装った偽メールや偽サイトへの誘導など)
  • セキュリティが不完全(セキュリティソフトなどを入れていない)パソコンでの、IDやパスワードなどの情報入力
  • セキュリティが不完全なパソコンなどでのウォレット
  • インターネットカフェなど、不特定多数が使う機器からのログインアクセス
  • 公式サイト以外からのハードウォレット購入

など。

ログインに関わる情報などを入力する際には、考え得る限りの注意を払う事が重要です。

ハッキングに備えて出来る事

にゃんこ

にゃんこ
おっ。これが一番聞きたかったにゃん。

ハッカー(正しくはクラッカー)は強盗です。

仮想通貨取引所のような企業でも、個人投資家でも関係なく攻撃してきます。

悪事を働くフィールドが違うだけで、銀行強盗や空き巣と同じです。

私たちは普段、手に触れる事が出来る”硬貨“や”紙幣“、またはクレジットカードや金品の管理には用心を怠りませんよね。

同じように、仮想通貨に関するIDやパスワード、ウォレットについてもしっかりと自分自身で管理する事が大切です。

仮想通貨取引所の安全管理については、既に行政が動き出し、次々と業務改善命令などが発令されていますね。

去年と比べても”仮想通貨に対する意識“が変わった事を表しています。

ですので私たち個人も今後は、仮想通貨に対する”価値の意識“をより強め、”資産である“事を強く意識する事が大切になります。

仮想通貨取引所は銀行ではありません。

仮想通貨取引所のセキュリティ面に関しては、私たち個人ではどうする事も出来ないのが現状です。

ハッキング被害に遭ってしまえば、何の補償も期待できない事をしっかりと受け止め、仮想通貨取引所に全ての資産を”預けっぱなし“という状況であれば、すぐに改善する必要があります。

ですので、自分たちで出来る”最大限のセキュリティ“である以下を意識して、資産を守りましょう。

  1. 仮想通貨取引所に預ける資産は、取引を行う最低限のモノだけにする
  2. メールを安易に信用せず、インターネット上の情報やTwitter情報を確認してから行動する
  3. 普段取引をしない資産は、ハードウェアウォレットを使用して保管する
  4. ハードウェアウォレットを購入する場合は、必ずウォレットの公式サイトから購入する
  5. IDとパスワードは絶対に他者に漏らさない
  6. パスワードの使い回しは行わず、パスワード管理アプリなどを使って複雑なパスワードで管理する
  7. 仮想通貨取引所やその他ICOの公式サイトには、必ず2段階認証を施す
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これらが私たちに出来る最低限のセキュリティ対策です。

現在実施していない対策がある場合は、出来る限り対応するようにしましょう。

仮想通貨取引所ハッキング被害~まとめ~

仮想通貨は、実際に手に触れる事が出来ない資産です。

ですので、普段使用する法定通貨(円やドルなど)よりも、安全管理の意識が低くなりがちです。それが例え余剰資金であっても、大きく価値を上げれば失ってはいけない資産になりますよね。

何より、仮想通貨がハッキング被害(クラッキング)の無法地帯となる事だけは避けなければなりません。

簡単に失われるモノに価値はありません。

今後、仮想通貨は世界の通貨として更に大きな市場となっていきます。仮想通貨という”価値“が、安定した通貨となるためには”信用“が必要です。仮想通貨取引所も今後は、国が、そして世界が法を適用して保護していきます。

”簡単には奪われない信用ある通貨“という位置付けのためにも、私たち個人も”セキュリティ“を意識した仮想通貨資産の運用が必要になりますので、個人個人が、実際に手に触れる事が出来る資産を守るように、仮想通貨という”デジタル資産“も守らなければならないのです。

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仮想通貨は、市場規模が70兆円を超え、非常に注目されている市場です。

FXの市場が500兆円、株式市場が6,500兆円ということを考えると、ここから数年で10倍、20倍と拡大を続けることが予想されます。

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