ハッキングに強い分散型取引所(DEX)のおすすめ一覧

近年、仮想通貨(暗号資産)という名称は日本国内だけをみても、広く知れ渡りました。

会社や学校など、周りにいる人たちから“ビットコイン”というワードを聞くことも多くなったのではないでしょうか。むしろ価格下落が続く最近では、批判的な内容ばかりが聞こえてくるかもしれません。

不謹慎かもしれませんが、ハッキング被害は仮想通貨(暗号資産)と仮想通貨取引所の認知度を上げました。しかし残念な事に、それは“仮想通貨(暗号資産)は危険”という認知にとどまってしまいました。

この意識は、実際に仮想通貨(暗号資産)や仮想通貨取引所を利用している人にも刷り込まれ始めています。もちろん、これらハッキング被害によって損失をが出てしまった人ならば当然の判断です。危険と判断した人が仮想通貨(暗号資産)取引から引退する事は決して間違った事ではありません。

しかし、今後も仮想通貨(暗号資産)取引を行なっていこうという人も多いはずです。

そして、今後も取引を続ける上では、出来るだけ安全な取引所を選択したいという意識も高まっています。

様々なハッキング被害事例により、従来の仮想通貨取引所では、各所でセキュリティの向上が実施されていますよね。

しかし、現在の仮想通貨取引所のほとんどが中央集権であり、私たちの資産や情報は全て仮想通貨取引所に預けなければならないというリスクは拭う事が出来ません。

そこで注目されているのが、ハッキングリスクに強いと言われる「分散型取引所(DEX)」です。

事実、分散型取引所(DEX)は徐々にその数が増えてきています。

言わずと知れた大手仮想通貨取引所のBinance(バイナンス)でも、分散型取引所(DEX)をオープンする予定である事が報じられていますね。

そこで今回はまず、分散型取引所(DEX)を調べる時に最低限知っておきたい用語についての紹介と、分散型取引所(DEX)が持つメリットとデメリットを交えながら、現存する分散型取引所(DEX)の中でオススメ出来る取引所一覧を紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

にゃんこ

にゃんこ
分散取引所!?新しい用語が出て来たにゃん。
ビット先生

ビット先生
難しい話ではないので、一緒に勉強して行こうぞぃ。

分散型取引所(DEX)を知るために覚えておく用語

分散型取引所(DEX)について調べても、沢山の専門用語に囲まれた記事が多く、なかなかイメージし難いと思います。

ですので、まずは覚えておくと便利な用語をいくつかピックアップします。これらがイメージ出来ると、その他の記事も読み易くなるはずです。

ここでは以下の4つを紹介します。

  • 非中央集権
  • 分散型
  • DEX
  • P2P

これらは全て「分散型取引所(DEX)」での重要な用語となりますので、知っておくと理解し易くなると思います。

▼非中央集権

仮想通貨(暗号資産)やブロックチェーン技術で言う「非中央集権」は、それら技術の根本に掲げられている思想でもありますよね。

そして今注目を浴び始めている分散型取引所(DEX)は、取引所自体が「非中央集権」という特徴を持った取引所なのです。

既存の仮想通貨取引所は中央集権型と言われ、運営する会社が取引所をコントロール出来る状態にあります。

私たちユーザーが仮想通貨取引所に登録を行えば、個人情報を取引所の運営会社が取得し、管理しますよね。

また、実際に取引を行うには、取引所に資産である法定通貨(JPY)やコイン(BTCやETHなど)を入金する必要があります。これらユーザーが預ける資産も、取引所を運営する会社が管理しているのです。

このように“仮想通貨取引所”という、取引の中央に位置する場所(管理者)が、情報(KYCなど)やユーザー資産の一切を管理する“管理者が存在する状態”を中央集権型と言います。

これに対して、仮想通貨(暗号資産)の取引を行う際に、情報(KYCなど)やユーザー資産を預ける事もなく、取引するユーザー自身が全てを管理・運用するスタイルの取引所が「非中央集権型」と表現されています。

簡単にまとめると以下になります。

  • 中央集権:情報や資産を運営会社が管理する
  • 非中央集権:情報や資産をユーザー自身が管理する

▼分散型

分散型取引所(DEX)でいうところの「分散型」とは、取引所を利用するユーザーの資産や取引自体を、ユーザーの一人一人が管理している(分散している)状態を指しています。

従来の仮想通貨取引所では、預けた資産は取引所が管理をしていましたが、分散型取引所(DEX)では、取引所に資産を預ける事はなく、資産をユーザー自身が管理します。

これは、ユーザーの資産が仮想通貨取引所に集められて管理されているのではなく、ユーザー自身に分散して管理されている事になりますよね。

取引をする際には、ユーザー自身がパソコンなどの機器を分散型取引所(DEX)へ接続して、パソコンやハードウォレットなどに保管してあるコインを取引します。

これが、上述した非中央集権の本質であり、”分散型”取引所と言われる理由です。

▼DEX

DEXとは「Decentralized Exchange」の略称です。Decentralizedには“分散”や“分権”という意味があり、取引所自体が管理権限を持たない(非中央集権である)事から、「(管理権限が)分散された取引所」である取引所「DEX=分散型取引所」という表現となっています。

▼P2P

P2Pは、非中央集権を成り立たせるための根幹となる技術です。そして、P2Pとは「Peer to Peer」の略称であり、Peerには“同僚”や“仲間”という意味があります。

P2P技術を使った分散型取引所(DEX)は、同じ取引所を使っているPeer to Peer(個人と個人の仲間同士)で取引をする場所、という意味となります。

分散型取引所(DEX)おすすめ一覧

今後、少しずつ分散型取引所(DEX)も増えていく事が予想されますが、ここでは既存の取引所を対象にオススメの取引所を紹介します。

▼EtherDelta(イーサデルタ)

EtherDelta(イーサデルタ)は、イーサリアムをプラットフォームとして稼働している分散型取引所(DEX)です。

これまで行われてきたイーサリアムベースのICOトークンを多く取り扱っています。

ETHだけを軸にした取引所ではなく、トークン同士のペアで取引する事も可能です。

▼Bancor(バンコール)

Bancor(バンコール)は、イーサリアムをプラットフォームとする分散型取引所(DEX)です。

イーサリアムをベースとした仮想通貨(暗号資産)を数多く取り扱っており、Bancor(バンコール)自体がETHを準備しているため、いつでも取引が可能な部分も魅力の一つです。

▼0x(ゼロエックス)

0x(ゼロエックス)は、イーサリアムをプラットフォームとして稼働する分散型取引所(DEX)です。

利用者が少ない分散型取引所(DEX)の流動性を高めるため、レイヤーと呼ばれる取引中継者を置いています。

▼Kyber Network(カイバーネットワーク)

Kyber Network(カイバーネットワーク)は、イーサリアムをプラットフォームとした分散型取引所(DEX)です。

イーサリアムを開発したVitalik Buterinがアドバイザーを務めている事でも有名です。また、ETH以外の支払いも自動的にイーサリアムに換金してくれるという機能をAPIにより提供しています。

▼Waves(ウェーブス)

Waves(ウェーブス)は、仮想通貨(暗号資産)と法定通貨(USDやEURなど)が取引出来ます。

また、独自トークンであるWAVESを基軸に、BTC(ビットコイン)・ETH(イーサリアム)・LTC(ライトコイン)・ZEC(ジーキャッシュ)などのコインに換金する事が可能です。

分散型取引所(DEX)がハッキングリスクに強い理由

分散型取引所(DEX)がハッキングリスクに強いと言われているのは、取引所が非中央集権であり“重要な情報(秘密鍵など)を管理しない“からです。

仮想通貨取引所のハッキング被害で資産が盗まれる原因は、仮想通貨取引所がウォレットの”秘密鍵“を所有しているからです。

仮想通貨取引所がサイバー攻撃に遭うと、取引所で管理しているウォレットの”秘密鍵“を盗まれるため、取引所が管理しているウォレットの中身(資産)を簡単に盗み出す事が出来てしまいます。

しかし、分散型取引所(DEX)では、重要な情報であるウォレットおよびのウォレットの秘密鍵は、ユーザー自身が管理します。

ですので、どこか1箇所(例えば取引所)をハッキングしても重要な情報(秘密鍵など)を盗む事はおろか、ユーザー資産を預かるためのウォレットすら存在しませんので、既存の仮想通貨取引所と同じようなハッキング被害が起こる事はありえないのです。

もちろん、個人が攻撃された場合には、攻撃されたユーザー自身の資産が盗まれる可能性はありますが、利用している分散型取引所(DEX)が攻撃されて一度に複数のユーザーが資産を失うという事はありません。

分散型取引所(DEX)のメリット

分散型取引所(DEX)のメリットとしては以下のような事が挙げられます。

  • ハッキング被害のリスクが少ない
  • 法律に左右されにくい
  • KYC(本人確認)の必要がない
  • 取引所への入出金手数料がかからない

▼ハッキング被害のリスクが少ない

ハッキング被害については先述した通り、取引所が非中央集権のため、ユーザー情報やウォレット、ウォレットの秘密鍵などを1箇所で保有するという事がないため、一部のユーザーが攻撃されても、取引所を利用する全てのユーザー資産が危機にさらされる事はありません。

悪意を持ったハッカー(クラッカー)も、サイバー攻撃をする対象が分散されていては、攻撃のメリットが少ないのです。

▼法律に左右されにくい

法整備によって海外の取引所が突如利用出来なくなるといった事が頻繁に起きていますよね。

これは、日本人を対象とした取引には取引所を運営する会社が日本の法律に基づいた認可を得る必要が出た時、日本人の利用を制限するといった措置を取るためです。

しかし、分散型取引所(DEX)では、取引所と個人が取引をするといった仕組みではなく、P2P(個人対個人)の取引となるため、法による規制がし難いのです。

▼KYC(本人確認)の必要がない

分散型取引所(DEX)は基本的にメールアドレスだけで登録が可能です。

非中央集権の取引所では、個人情報を預かるという事もありませんので、KYC(本人確認)が不要なのです。

これにより、既存の仮想通貨取引所と比べても、個人情報が漏洩するといったリスクは極端に低くなります。

▼取引所への入出金手数料がかからない

分散型取引所(DEX)での取引は、あくまでもP2P(個人対個人)で行われますので、いわゆる“仲介業者”の存在しない取引です。

既存の仮想通貨取引所で取引を行う場合には、仮想通貨取引所への入出金手数料などを支払う必要がありましたが、分散型取引所(DEX)の場合、そもそも資産を預けるという概念が無い(資産は自分のウォレットなどで管理する)ので、取引所への入出金という概念がありません。

ユーザー資金の管理といった余計な手間は皆無ですし、固定された一つの取引所内(ウォレット)で資産が動くという事もありませんので、取引所へ支払う入出金手数料というものが基本的にはありません。

分散型取引所(DEX)のデメリット

分散型取引所(DEX)では、これまでの仮想通貨取引所と比較しても、セキュリティ面などでメリットが目立ちますが、もちろんデメリットも存在します。

考えられる大まかなデメリットとしては以下の事項が挙げられます。

  • 資産や重要情報(秘密鍵など)を自分で管理しなければならない
  • 取引においてのサポートは期待出来ない
  • 取引出来るコインに制限がある
  • 取引自体にに手数料がかかる
  • 利用するユーザー数が少なく流動性が低い(2018年10月25日現在)

▼ 資産や重要情報(秘密鍵など)を自分で管理しなければならない

現在主に利用している仮想通貨取引所では、取引所に資産を預けて、預けた資産を取引所内で取引に利用しますよね。

取引所内では、ユーザーの資産を保存するウォレットや、ウォレットを操作するための秘密鍵など、重要なデータを全て管理してもらっていました。

しかし、分散型取引所(DEX)では、取引所に資産を預けるという概念はありません。

仮想通貨(暗号資産)は全てユーザー自身のウォレットに保管した状態で、取引の時だけ分散型取引所(DEX)へ接続し、取引を行うといった利用方法になります。

ですので、仮想通貨(暗号資産)は全て自分自身でWebウォレットやハードウォレットに保管し、管理する必要があります。

ハッキング事件が起こった際に騒がれた「ホットウォレット」や「コールドウォレット」を、利用用途に合わせて自分自身で選び、利用しなければなりません。

また、ウォレットを操作するための秘密鍵も自分自身で管理する必要があるため、「仮想通貨取引の仕組み」や「ウォレットの仕組み」を今以上に理解する必要があるのです。

▼ 取引出来るコインに制限がある

分散型取引所(DEX)は、ブロックチェーン技術を利用して作られる取引所です。

例えば、取引所のプラットフォームにイーサリアムが利用されている場合には、ETHやイーサリアムベースのトークン(ERC20など)しか取引が出来ません。

簡単に言うと、BTC(ビットコイン)とETH(イーサリアム)といったペアの取引は出来ないということです。

▼ 取引においてのサポートは期待出来ない

仮想通貨取引所を利用する際に重要な点の一つとして、取引所側のサポートがありますよね。

トラブル時に素早く適切に対応してくれるサポートは、資産を取引する際には欠かせない要素です。

しかし、分散型取引所(DEX)は非中央集権です。基本的に取引を手助けするような管理者は存在しませんので、もちろんトラブル時でもサポートは受けられません。

一つ一つの取引は全て自己責任である事を、これまで以上に強く意識しておかなければなりません。

▼ 取引自体に手数料がかかる

仮想通貨(暗号資産)を取引した場合、全ての取引はブロックチェーンに記録されますよね。

ブロックチェーンに記録するのはマイニングを行なっているマイナーです。

マイナーは膨大な計算処理を行い、正しい取引を承認する事で報酬を得ています。この報酬は、私たちユーザーの取引手数料で賄われているのです。

例えばETHを送金する場合には「GAS」という手数料が発生しています。MyEtherWallet(マイイーサウォレット)などからETHを送金した事があれば、GASリミットの設定項目を見た事があるのではないでしょうか。

これら手数料は、仮想通貨(暗号資産)の取引毎に発生しますので、頻繁に多数の取引を行う場合にはそれなりの手数料を支払う事になります。

また、全体の取引量が多くなれば、それに比例して一回の取引手数料が高くなる事も十分に考えられます。

▼ 利用するユーザー数が少なく流動性が低い(2018年11月3日現在)

2018年11月3日現在では、分散型取引所(DEX)の数も少なく、また利用しているユーザー数も少ないという現状があります。

ユーザー数が少ないという事は、流動性が低いという事ですので、例えコインを売りたくても買う人が居ない、買いたくても売る人が居ないなど、取引の成立に時間がかかってしまうという事が考えれらます。

Binance(バイナンス)も分散型取引所(DEX)をオープンする!?

大手仮想通貨取引所であるBinance(バイナンス)も、2018年末から2019年始に分散型取引所(DEX)のベータ版をオープンする予定です。

Binanceの分散型取引所(DEX)では、取引手数料として独自トークンのBNBを利用する事が出来るといった内容も明かされています。

これは、BinanceのCEOであるChangpeng Zhao(チャンポン・ジャオ)の公式Twitterで発表されたものですので、期待が持てますね。

ハッキングに強い分散型取引所(DEX)のおすすめ一覧 〜まとめ〜

今後、分散型取引所(DEX)は徐々に増えていく事が予想されます。

ユーザー数が少ない事や、実際にユーザーが増えた場合のデメリットについては、分散型取引所(DEX)が増えていくに連れて明らかになっていくでしょう。

また、普及の初期段階としては、既存の中央集権型である仮想通貨取引所が、非中央集権型の分散型取引所(DEX)を並行して設立していく事も予想されます。

その際には、Binance(バイナンス)のように独自トークンが取引手数料に利用出来るといった特典も期待出来ますね。

それでは最後に、分散型取引所(DEX)のメリットとデメリット、そしてオススメの分散型取引所(DEX)についてまとめておきます。

【メリット】

  • ハッキング被害のリスクが少ない
  • 法律に左右されにくい
  • KYC(本人確認)の必要がない
  • 取引所への入出金手数料がかからない

【デメリット】

  • 資産や重要情報(秘密鍵など)を自分で管理しなければならない
  • 取引においてのサポートは期待出来ない
  • 取引出来るコインに制限がある
  • 取引自体にに手数料がかかる
  • 利用するユーザー数が少なく流動性が低い(2018年10月25日現在)

【オススメの分散型取引所(DEX)】

  • EtherDelta(イーサデルタ)
  • Bancor(バンコール)
  • 0x(ゼロエックス)
  • Kyber Network(カイバーネットワーク)
  • Waves(ウェーブス)

今後、徐々に普及する可能性が高い「分散型取引所(DEX)」については、資産や重要データ(秘密鍵)などを全て自分自身で管理する必要があります。それは同時に、仮想通貨(暗号資産)やウォレット、そしてブロックチェーン技術について、これまで以上に知識を深める必要があるという事になります。

ですので、既存の仮想通貨取引所と分散型取引所(DEX)を併用しながら、情報の取得や使い勝手を自身で確認し、少しずつ“慣れていく”事がユーザーにとっても重要な課題となっていきます。

※仮想通貨取引所の利用、また仮想通貨取引やICOへの参加については、リスクを伴うことがあります。特に分散型取引所(DEX)では、これまでの仮想通貨取引所とは仕組みや使い勝手が違います。これらリスクを自分自身でしっかりと把握した上で、無理のない資金で取引を行うことが大切です。自身でリスク管理をしっかりと行いましょう。

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